はじめに
前回の記事（リンク）では、DX初心者の方に向けて「DXとはなんなのか」といったDXの基礎や全体像を主に説明させていただきました。
そして今回は、そんなDXを活用して実際に成功を収めた幅広い業種の実例に目を通していただくことで、DXに関する理解をより深めていただける記事となっております。
これからDXを本格的に導入しようか迷っている方などの参考にもなるかと思いますので、ぜひ最後まで読んでくださいね。
実例紹介
前回はAmazonの実例を通じて、DXの本質は「行動・知識＆経験・モノ」とお伝えしましが、
今回は、実際にDXで成功した幅広い業界の事例を通じて、より多角的な視点でDXを捉えていただければと思います。
【物流業】日立物流：EC物流向けシェアリング自動倉庫「スマートウエアハウス」で、これまでのEC物流の課題を丸ごと解決
日立物流は、倉庫保管や輸送をはじめ、小売業、製造業に不可欠な物流システム全体を構築し運営を請け負っている、日本を代表する物流企業です。
同社が提供するシェアリング自動倉庫は、「自動化、標準化されたオペレーションで作業ミスの減少」「物流に応じた費用で閑散期のコストダウン」などを実現し、これまでEC物流が抱えていた数々の課題を解決しました。
『注目ポイント』
物流の「自動化」と「最適化」により、勢いを増し続けるEC事業の拡大を支える重要な存在に。
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【建設業】大東建託：「自動運転車シェアサービス」で居住環境の質向上を掲げ、筑波大学と共同研究をスタート
全国で約116万戸の賃貸住宅を管理している業界最大手の大東建託グループ。
同社は、世の中の「所有から共有へ」という現在のトレンドから、居住者の移動に着目し、自動運転車のシェアサービスを居住者向けに展開していくとのこと。5Gなどの普及に伴い、不動産会社が早期に自動運転の分野に目をつけて早期に1歩を踏み出したことは大きな意味があると言えます。
『注目ポイント』
同社の膨大な住居者データと、長年に渡って「公共交通」や「都市計画」の研究を行ってきた筑波大学のノウハウを掛け合わせることで、今後の我々の居住環境の確かな向上が期待できる。
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【製造業】SONY：グループ共通のデータ基盤プラットフォーム「Sony Data Ocean（SDO）」の構築し、データを一元化
言わずもがな、これまでにウォークマンなど画期的な商品を生み出し続けてきた日本を代表する企業です。
同社は、「One Sony」という経営方針のもと、ソニーグループ共通のデータ基盤プラットフォーム「Sony Data Ocean（SDO）」を構築。これにより各事業が持つデータを一元的に収集・分析でき、より顧客のニーズに刺さる新しい顧客体験やサービスを開発することが可能になりました。
『注目ポイント』
複数事業のデータを1カ所に集約することで、効率的にノウハウを蓄積し活用することが可能になり、よりスピード感を持ってビジネス展開ができるように。
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【小売業】ユニクロ：「ユニクロ・シティ」の誕生で、組織一体となってDXを推進
「低価格・高品質」で圧倒的な人気を誇る、日本を代表するファッションブランドです。
同社は、「ユニクロ・シティ」という、全社員がリアルタイムにダイレクトに繋がり、同時に連動して行くという新しい働き方を実現するファーストリテイリングの本社の機能を果たすスペースを構築。事業部を隔てる間仕切りや壁が全く無いため、社員は小チーム制のフラットな環境の中で、部署を越えた密なコミュニケーションを行うことが可能に。それにより社員間で新たな行動、発想が生まれ、組織一丸となってDX化に取り組むことができます。柳井会長兼CEOも、かなり多くの自分の時間を「ユニクロ・シティ」で過ごしているそう。まさにユニクロのデジタル変革の代表的な取り組みと言えますね。
『注目ポイント』
会社の部署の障壁をなくすことで、社員間で良質なコミュニケーションなどが生まれ、組織全体に良い刺激をもたらすように。
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【イベント業界】東京オリンピック：インテル「True View」で、かつてない没入型のスポーツ視聴体験を実現
コロナ禍で行われた記憶に新しい東京オリンピックですが、インテルが「
まず会場全体に高解像度の小型カメラを設置し、コート全体からプレーを撮影。そして縦・横・奥行きを記録した膨大な量の立体映像データを撮影し、そのデータをインテル Xeon プロセッサーを基盤とする高性能のサーバー、インテル Core プロセッサー・ファミリー搭載PCで処理・レンダリング・配信することで、没入度の高い映像を実現できるという仕組みです。
加えて、ボクセルのレンダリングにより、360度のリプレイや、肉眼では判定が難しかったプレーの確認も可能になり、競技における判定の公正さも向上しました。
『注目ポイント』
カメラにより競技における判定の公正さが向上し、何より見る側にとって今後のオリンピックがより魅力的なものに。
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【まとめ】:DXはビジネスの”スピード”を飛躍的に向上させる！
今回ご紹介した事例から分かるように、DXの本質を正しく理解し、上手く活用できている企業は、目まぐるしい時代の変化に柔軟に対応できています。
それは、DXにより生産性が大幅に向上するのはもちろんのこと、変化し続ける消費者のニーズに対して、素早く最適なタイミングで商品やサービスを提供できるようになるからです。
現在、多くの日本企業はDXを思うように活用できておらず停滞しているのが現状ですが、DXはそういった凝り固まった既存のビジネスモデルを変革する力を秘めています。
今一度、DXの導入を真剣に検討してはいかがでしょうか？